新ベトナム人
昭和16年3月、仏印派遣軍は「明号作戦」を発動、フランスのインドシナ統治機構(行政機関と仏印軍)を一気に解体し、ベトナム、カンボジア、ラオスの三カ国を独立させ、日本の実質的軍政下に置いた。
しかし、8月15日に日本軍は降伏し、仏印派遣軍は北緯16度線の南ではイギリス軍、北では中華民国軍に武装解除されることになった。
この時、ホー・チ・ミン率いるベトミン(ベトナム独立同盟)が一斉蜂起、フランスの軍事・行政施設をすべて占拠した(八月革命)。そしてベトナム民主共和国の成立を宣言、再来したフランスとの独立戦争(第一次インドシナ戦争)が始まるのである。
仏印派遣軍と在留日本人が引き揚げを完了するまでの間に、現地で原隊を脱走し、この抗仏戦争に参加した日本軍将兵・軍属および民間人が少なからずあった。総数は定かではないが、700〜800人と推定されている。ベトナムの独立戦争に身を投じた彼らは「新ベトナム人」と呼ばれている。
独立戦争に加わった理由は個々さまざまだが、基本的には大東亜戦争の延長だった。「日本人の責務としてのアジア諸民族解放」の理念が生きていたのである。
率先して戦闘に加わり多数の「新ベトナム人」が戦死したが、戦闘指導、特に民兵・ゲリラの訓練、幹部養成などに加え、軍事地図作成や通信のような特殊技術や医療、防疫、医薬品製造、さらに武器・弾薬製造などの後方支援など、近代戦の知識・技術と体験を持つ日本人がベトミンに残したものは大きかった。
昭和21年に設立されたベトナム初の士官学校の教官・副教官と医務官は全員が元日本軍将兵で、卒業した人たちは抗仏戦争を戦い、続くベトナム戦争では指揮官に成長、米軍に立ち向かっていた。ベトナム戦争のとき、低空飛行の米軍機を複数の小銃や機関銃で斉射する「全力射撃」も、独立戦争期に旧日本軍人の伝えた戦法だったそうだ。
非軍事部門でも、近代的財政・金融システム構築に関与し、ベトナム初の紙幣発行事業にも携わった人もあった。紙幣用の紙の製造は日本人の仕事だったという。
ただし、昭和25年ころになると、ベトナム人だけで仏軍に対抗できるほどに基盤が固まり、また中華人民共和国から武器・弾薬の大々的補給と軍事顧問の派遣がなされ、日本人の知識と技術に頼らなくてもよくなってきた。
フランスへの勝利を決定的にした29年のディエン・ビエン・フーの戦いに、もう日本人は直接参加していない。
その後、インドシナ停戦協定の締結で、ベトナムが南北に二分されることが明らかになったとき、北にいた日本人全員の送還が決定され、順次、日本に送還されていった。残留した人もあるが、さらに激烈な第2次インドシナ戦争(ベトナム戦争)の中で、その消息をたどることは不可能となっっている。
新ベトナム人が帰国した日本は、西側陣営の一員となっており、共産国に奉仕した彼らに冷淡であった。
また、ベトナムでも長らく、独立戦争に資本主義陣営の日本人の手を借りた事実はタブーだった。ただし、ドイモイ路線が軌道に乗ったころから評価が始まり、ベトナム政府は彼らの抗仏戦争に対する貢献を積極的に認めるようになった。
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